半沢直樹-電脳雑技集団のモデルとネタバレ

堺雅人が主演するTBSのドラマ「半沢直樹」に登場するIT企業「電脳雑技集団(でんのうざつぎだん)」のモデルとネタバレです。

「半沢直樹」の原作「ロスジェネの逆襲」のあらすじとネタバレは「半沢直樹2-原作のあらすじと黒幕ネタバレ」をご覧ください。

■電脳雑技集団のあらすじとネタバレ

IT企業「電脳雑技集団」は、社長・平山一正と副社長・平山美幸(南野陽子)が1代で築き上げた日本を代表するIT企業です。

社名は中国的な感じがしますが、日本の企業で、社長・平山一正が中国雑技団のアクロバティックを観て感銘を受け、ITの分野で技巧を駆使して活躍するプロ集団をイメージして、「電脳雑技集団」という名前にしました。

さて、「電脳雑技集団」の社長・平山一正は、東京中央銀行をアドバイザーにして、ライバルのIT企業「東京スパイラル」に敵対的買収を仕掛けます。

対する「東京スパイラル」の社長・瀬名洋介は、大洋証券(原作では太洋証券)をアドバイザーにして、「フォックス」の社長・郷田行成をホワイトナイトとして迎え入れ、新株を発行して防衛することにしました。

しかし、これは罠でした。

味方のはずの大洋証券もフォックスも、黒幕の東京中央銀行と繋がっており、敵だったのです。

東京スパイラルが新株を発行すれば、東京スパイラルは電脳雑技集団に買収されるように仕組まれていたのです。

それに気付いた東京セントラル証券の半沢直樹と森山雅弘は、東京スパイラルの防衛アドバイザーに就任し、親会社の東京中央銀行と対立するのでした。

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■電脳雑技集団の実在のモデルと実話

電脳雑技集団が東京スパイラルに敵対的買収を仕掛けるモデルは、2005年にIT企業「ライブドア」の堀江貴文が、ラジオ局「ニッポン放送」に敵対的買収を仕掛けた「ライブドア事件」です。

フジテレビ系列を「フジサンケイグループ」と言い、フジサンケイグループの中核はフジテレビだったのですが、当時の親会社はニッポン放送でした。

このため、親会社のニッポン放送よりも、子会社のフジテレビの方が大きいという逆転現象が起きていました。

小さなニッポン放送を買収すれば、大きな子会社のフジテレビが手に入るという状況だったのですが、当時の日本は平和で敵対的買収がほとんど無かったうえ、ニッポン放送とフジテレビの派閥争いもあり、逆転現象は放置されていました。

そのようななか、「物言う株主」と呼ばれた「村上ファンド」がニッポン放送の株を取得して、ニッポン放送に逆転現象の解消を求めました。

そこで、フジテレビ側も逆転現象の改善に動きました。

その矢先のことです。「ライブドア」の堀江貴文が、時間外取引でニッポン放送の株式を取得して大株主に急浮上し、ニッポン放送に敵対的買収を仕掛けました。

当然、ライブドアの狙いは、ニッポン放送の子会社「フジテレビ」です。

驚いたニッポン放送は、新株を発行して防衛しようとするのですが、経営権を維持するための新株発行は商法違反だったので、ライブドアが裁判所に新株発行の差し止めを求め、ライブドアの訴えが認められました。

このため、ニッポン放送とフジテレビは窮地に陥ります。

そこにホワイトナイトとして現われたのが、ネット証券大手「SBI証券」を運営するSBIの北尾吉孝です。

SBIは「ソフトバンク・イン・ベストメント」と言って、孫正義の「ソフトバンク」の金融部門です(現在はソフトバンクから独立しており、ソフトバンクとは関係ありません)。

そして、ホワイトナイトの北尾吉孝がフジテレビの防衛に協力したので、親会社のニッポン放送が買収されたとしても、5年間は本丸のフジテレビを守れることになりました。

ライブドアとしては、フジテレビが手に入らないのであれば、ニッポン放送を買収する意味はありません。

ライブドアは、ニッポン放送の株式を50%近くまで買い進めていたのですが、一転してフジテレビと和解して、業務提携という形に落ち着きました。

こうして、2005年に世間を騒がせたライブドラ事件は解決し、ライブドアはフジテレビから1473億円を調達したのですが、ライブドアの社長・堀江貴文らは過去の粉飾決算などの容疑で2006年1月に逮捕されてしまいました。

なお、半沢直樹が出向した「東京セントラル証券」のモデルの解説は、「半沢直樹-東京セントラル証券のモデルとネタバレ」をご覧ください。

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