半沢直樹-電脳雑伎集団のモデルはライブドア
TBSのドラマ「半沢直樹」に登場する「電脳雑伎集団（でんのうざつぎしゅうだん）」のモデルとネタバレです。
半沢直樹の原作のあらすじとネタバレは「半沢直樹 2-原作のあらすじと黒幕ネタバレ」をご覧ください。
■半沢直樹-電脳雑伎集団のモデルとネタバレ
「電脳雑伎集団」は、社長の平山一正が15年前、35歳の時に、勤務していた総合商社を辞めて設立したハード寄りのIT企業で、積極的な戦略で地位を築いた。
「電脳雑伎集団」という社名から中国の企業かと思う人も居るが、平山一正が中国雑伎団の演技を観て感動し、ITの分野で技巧を駆使するプロ集団をイメージして命名した。
「電脳雑伎集団」は、ライバルのIT企業「東京スパイラル」を買収するため、東京セントラル証券にアドバイザーを依頼した。
しかし、東京セントラル証券の親会社「東京中央銀行」からの打診を受け、東京セントラル証券との契約を破棄して、東京中央銀行をアドバイザーとした。
そして、電脳雑技集団は、東京中央銀行の仲介で、東京スパイラルの創業メンバーから株式を買い取り、東京スパイラルの発行株式の3割を手に入れ、東京スパイラルに敵対的買収を仕掛けた。
対する東京スパイラルは、太洋証券をアドバイザーにして、太洋証券の紹介で、パソコン販売会社「フォックス」をホワイトナイトとして迎え入れました。
東京スパイラルが新株を発行し、フォックスが新株を購入するという方法で、防衛するという作戦でした。
ところが、東京セントラル証券の半沢直樹は、太洋証券とフォックスが東京中央銀行の仲間だと気づき、東京スパイラルの味方をして、反撃を開始する。
そして、「電脳雑技集団」が子会社「電脳電設」を使って粉飾決算をしていた事を突き止めた半沢直樹は、東京中央銀行の追加融資を阻止した。
こうして、「電脳雑伎集団」は東京中央銀行から支援を得られなくなり、「東京スパイラル」の買収に失敗したのだった。
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■電脳雑伎集団のモデル
「半沢直樹」に登場する企業は、会社と社長は別々にモデルが居り、IT「電脳雑伎集団」のモデルが「ライブドア」で、社長・平山一正のモデルがIT企業「インデックス」の社長落合正美です。
簡単に説明すると、下記のようになります。
- 電脳雑伎集団→ライブドア
- 社長・平山一正→インデックスの落合正美
- 副社長・平山美幸→インデックスの落合善美
- 東京スパイラル→ニッポン放送
- フォックス→フジテレビ
それで、「電脳雑伎集団」が「東京スパイラル」に買収を仕掛けるエピソードは、2005年に「ライブドア」が「フジテレビ」を買収しようとしたときの実話がモデルになっているので、ライブドア事件の実話を紹介してきます。
■電脳雑伎集団のモデルの実話
2005年、「フジテレビ」はフジサンケイグループの子会社の1つという立場で、フジサンケイグループの親会社が「ニッポン放送」でした。
当時は「ニッポン放送」も「フジテレビ」も上場していたのですが、親会社の「ニッポン放送」よりも、子会社の「フジテレビ」が大きいという逆転現象が起きていました。
つまり、安い親会社「ニッポン放送」を買収すれば、高い子会社「フジテレビ」が手に入るという事です。
ラジオ局を買えば、天下のフジテレビが手に入るという異常じゃ状態だったのですが、当時は敵対的買収が無かったうえ、フジテレビとニッポン放送の派閥争いなどもあり、この逆転現象は放置されてしました。
そのようななか、「物言う株主」として有名な「村上ファンド」の村上世彰が、フジテレビの逆転現象に気付き、「ニッポン放送」の株を買って、逆転現象の是正を求めます。
「村上ファンド」は、大株主となって企業に色々と要求を出し、株価を上げてから売り抜けるという手法で莫大な利益を得ていました。いわゆるハゲタカファンドです。
ちなみに、数1000億円の資産を築き上げた関ジャニ∞の村上信五が、「村上ファンド」と呼ばれているのは、この村上世彰の「村上ファンド」が元ネタです。
さて、フジテレビ側は村上ファンドからの指摘を受け、親子逆転現象を解消するために動き始めました。
この親子逆転現象に目を付けたのが、ホリエモンこと「ライブドア」の社長・堀江貴文でした。
堀江貴文は、安い親会社「ニッポン放送」を買収すれば、高い子会社「フジテレビ」が手に入ると考え、親会社の「ニッポン放送」の買収に動きます。
そして、「ライブドア」は、時間外取引を使って「ニッポン放送」の株を購入し、ニッポン放送の発行株数の計35％を取得して、ニッポン放送の大株主になりました。
これに驚いたのが、「ニッポン放送」と「フジテレビ」です。
「フジテレビ」側は、「ライブドア」に対する防衛策として、「ニッポン放送」が新株を発行し、「フジテレビ」が新株を購入するという作戦に出ました。
「フジテレビ」が新株を売ることは無いので、「ニッポン放送」が新株を発行すれば、「ライブドア」は「ニッポン放送」の発行株数の過半数を取得することが不可能となります。
しかし、支配権を維持する目的の為に新株を発行する行為は商法違反にあたるので、「ライブドア」の堀江貴文は、裁判所に新株発行の差し止めを申請しました。
「フジテレビ」側は抗告したのですが、裁判所は「ライブドア」の主張を認めたので、「ニッポン放送」は新株を発行できなくなりました。
一方、「ライブドア」は「ニッポン放送」の発行株式の過半数を取得する目前まで迫っていました。
そのようななか、「フジテレビ」に、SBIの北尾吉孝というホワイトナイトが現われます。
SBIは、孫正義の「ソフトバンク」の金融部門として発足した金融会社で、ネット証券大手「SBI証券」で有名な会社です。
そこで、ニッポン放送は、所有しているフジテレビ株を、ホワイトナイトのSBIに5年間、預けました。
株を貸し出せば、ライブドアがニッポン放送を買収しても、フジテレビ株が無いので、5年間はフジテレビに手出し出来なくなります。
本丸のフジテレビを支配できないのであれば、ニッポン放送を買収しても、意味がありません。
そうした一方で、水面下で和解交渉が進行していたらしく、ライブドアとフジテレビは一転して和解します。
「ライブドア」は和解により、買い占めた「ニッポン放送」の株を440億円で「フジテレビ」に売却しました。
ただし、440億円は株式の取得価格で、利益は無かったと言われてします。
その代わり、「ライブドア」が第3者割当増資を「フジテレビ」に割り当て、「ライブドア」が「フジテレビ」から1473億円を調達しました。
ところが、翌年の2006年1月にホリエモンこと「ライブドア」の社長・堀江貴文が、逮捕されるという事態に陥ります。
堀江貴文は、過去の粉飾決算などで起訴され、実刑判決を受けました。まさに倍返しです。
一方、村上ファンドの村上世彰は、ライブドアがニッポン放送に敵対的買収をしかけたときに、インサイダー取引を行ったとして2006年に逮捕されました。
なお、「ライブドア」は社長の堀江貴文が逮捕されたことにより、事業は低迷し、2010年に、通話アプリの「LINE（ライン）」で有名な韓国系企業「NHN Japan」に買収されました。
その後、通話アプリの「LINE」が大ヒットして開発が追いつかなくなったため、「ライブドア」の技術陣が「LINE」の開発に加わり、「ライブドア」は「NHN Japan」に吸収されて消滅しました。
そして、「NHN Japan」は現在、「LINE」という会社になっています。
なお、「半沢直樹」の登場人物や企業のモデルは「半沢直樹（ロスジェネの逆襲）の実在のモデルと実話」をご覧ください。
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